- 災害と学校
Vol.35(2024年) 【NEW】 体育館が避難所となったり、学校再開の時期が遅れたりと、2024年1月1日に発生した能登半島地震は被災地の学校現場に大きな影響をあたえました。長期化する避難生活やたび重なる余震などにより、子どもや教職員は大きなストレスを抱えていることから、継続的な「心のケア」が求められています。今号では、「災害・学校支援チーム（EARTH）」（事務局：兵庫県教育委員会）として、被災地の学校で支援を行った現役の教職員の座談会や編集部に寄せられた声に応えてストレス対処法をご紹介します。
- 様々な教育課題に対応するための教育予算の拡充と働き方改革の推進
Vol.34(2023年) 文部科学省の最新の調査で、子どもの不登校やいじめ、暴力件数の増加など、様々な教育課題が明らかになっています。「学校における働き方改革」をより一層進めながらも、こうした諸課題に対応するための施策やそれを実現するための教育予算はしっかりと編成されているのでしょうか。教育現場の現状をデータで紹介しながら、本年8月に公表された「令和6年度文部科学省概算要求」の内容をみていきます。
- 活躍する先輩たち Vol.31(2022年) 若手社会人を対象に実施した調査（2020年）によると、すでに小学生時代に将来就きたい職業があったとの回答が半数以上を占めています。また、多くの人が、この頃から将来の職業について考えたり、調べたりしたと答えています。今号では、多様な分野で活躍する20〜30代の先輩たちが仕事を選んだ理由や、やりがいなどを語ってくれました。目標や将来を考える時の参考にしてみてください。
- 今こそ、みんなで考えよう! 「ゆきとどいた教育」とは? Vol.30(2021年) 2021年8月、文部科学省は「令和4年度概算要求」を発表しました。今、学校現場は、感染症対策をしながらの学校運営という変革の時にあります。概算要求には、少人数学級の推進をはじめとする人員確保や感染症対策のための予算などが盛り込まれています。これを受けて、編集部では、現職の教職員や保護者に対して、教育現場や子どもの実情について取材を実施。今号の特集では、生の声や様々な調査結果などを交えながら、「ゆきとどいた教育」とは何かを探っていきます。
- オンライン座談会
教育・学習環境の変化が加速「子どもの貧困率」上昇懸念 Vol.29(2021年)新型コロナウイルス感染症（以下「感染症」）による経済への影響が広がる中、7人に1人と言われる日本の「子どもの貧困率」の上昇が懸念されています。そこで、2021年3月14日、東京都立大学教授の阿部彩さんと、大阪府、兵庫県、神奈川県の小中学校に勤務する現役の教職員によるオンライン座談会を実施しました。今回の特集では、座談会をもとに、感染症が学校現場や子どもの貧困の状況にどう影響を及ぼしているのかを探ります。
- 今こそ進めよう！少人数学級 Vol.28(2020年) コロナ禍で、学校現場は大きな変革を迫られています。そんな中、2020年9月、OECD（経済協力開発機構）から、各国の教育予算や学級規模など教育に関わるデータを比較した調査「Education at a Glance 2020」が公表されました。今号では、最新調査の結果をもとに、教育環境や教育予算という側面から、アフターコロナの社会における学校教育のあり方について考えてみます。
- 「ジェンダー平等教育」「インクルーシブ教育」
共生社会実現に向けた学校現場での実践事例 Vol.27(2020年) 国連の世界目標「ＳＤＧｓ（エスディージーズ）で、性別や障害などによらず、全ての人々の平等を促進することが掲げられるなど、「共生社会」の実現は国際的課題としてとりくまれています。そんななか、日本は、「子どもの権利条約」に基づいて、差別防止などの是正勧告を国連から受けています。また、各国の男女格差を示す「ジェンダーギャップ報告書」で、先進国中、最下位になるなど、日本の課題が明らかになっています。今号では、学校や地域社会で実践できる「共生社会」に向けたとりくみについて考えます。
- データで読み解く 日本と海外、教育現場の違い Vol.26(2019年)2019年、OECD（経済協力開発機構）から、「国際教員指導環境調査（TALIS2018）」、「Education at a Glance 2019」といった教育に関わる複数の調査結果が公表されました。今号では、最新調査の結果をもとに、教育費支出や教育環境の現状、教職員の働き方などに焦点を当て、日本の教育現場の現状を、諸外国との比較から探っていきます。
- なぜ必要?学校における働き方改革 Vol.24(2018年) 2018年11月現在、文部科学省中央教育審議会の特別部会で、「学校における働き方改革」の議論が進められ、19年度概算要求でも関連予算が要求されています。今号の特集では、18年9月公表の「教員勤務実態調査」確定値を中心に、教員の長時間労働の実態をデータで解説し、各自治体のとりくみ事例や専門家のコメントを紹介。なぜ、「学校における働き方改革」が必要なのかを考えます。
- 学習指導要領の改訂で学校はどう変わるの? Vol.23(2018年)2017年3月、幼稚園教育要領（18年度から完全実施）と小中学校学習指導要領が、4月には特別支援学校幼稚部教育要領及び小中学部学習指導要領が、18年3月には高等学校学習指導要領が告示されました。新学習指導要領等は、小学校は20年度、中学校は21年度から完全実施、高等学校は22年度から年次進行で実施されます。今号の特集では、主な改訂ポイントや懸念点、大学入試との関連などについて解説します。
- 検証してみよう! 日本の教育予算とその使い方 Vol.22(2017年) 無償とされている日本の義務教育ですが、給食費や副教材などは家庭負担のケースがほとんどです。経済格差が広がる中、「教育費が家計の大きな負担になっている」などの声が編集室に届いています。今号の特集では、日本の教育予算の仕組みや財源を知り、教育費をめぐる課題や今後の教育のあり方について考えます。
- 教育予算の充実が急務! 様々な教育課題と事例 Vol.20(2016年) 子どもの貧困、外国人児童生徒の増加、いじめ・不登校、障害のある子どもへの対応……。現在の学校現場における課題は、様々な要因が絡み合い、解決が困難になってきています。今号の特集では、多様な子どもたちの状況に応じた教育を実現するためにはどうすればよいのか。様々な教育課題の現状と各自治体の事例を紹介しながら考えます。
- 今こそ必要「防災教育」 Vol.19(2016年) 日本各地で大雨、台風、火山噴火などの自然災害が多発し、「いかに自分の身を守るか」を学ぶ、防災教育が重要性を増しています。
今回は、それぞれの学校や家庭の実情に合わせて役立てられるよう、災害・防災に関する情報や教育関係者の体験談をまとめました。
- 現代の状況を踏まえた教育制度のあり方とは Vol.17(2015年)厚生労働省の最新調査によると、日本の「子どもの貧困率」は16.3%で、1990年代半ば頃から上昇傾向にあります。こうした状況を受け、国は昨年1月に「子どもの貧困対策の推進に関する法律」を施行し、8月に大綱を閣議決定。今年4月には、文部科学省、厚生労働省などが協力し、「子供の未来応援国民運動」を展開すると発表しました。今号では、家庭の経済状況が子どもの将来を左右しないよう、教育の機会均等を図る教育支援制度である「就学援助制度」と「高校無償制」の概要について解説します。
- 考えてみよう！！これからの日本の教育 Vol.16(2014年)2014年、OECDから、「図表でみる教育」「国際教員指導環境調査（TALIS2013）」といった教育に係る調査結果が公表されました。今回、最新調査の結果をもとに、日本の「教育予算」や35人学級などをはじめとする「教育環境」の整備、「教員の勤務環境」にフォーカスし、「どうすれば日本の教育は良くなるか」を考えてみたいと思います。
- 現代の子どもに必要な情報教育のあり方とは Vol.15(2014年)急速に進む情報化の流れは、「ネットいじめ」や「ネット犯罪」など、子どもが巻き込まれるトラブルも生み出しています。警察庁の統計では、2013年にSNSなどが起因で犯罪被害に遭った子どもの数は1293人で、前年と比較して約2割も増加しています。
今号では、子どもたちが情報を正しく安全に活用するための、「情報モラル教育」や情報を多角的に読み解く「メディア・リテラシー教育」などの情報教育について特集します。
- 紙上座談会 経済格差が生む教育格差の現状 Vol.14(2013年)日本の「子どもの貧困率」は15.7％、中でも「ひとり親世帯」の子どもの貧困率は58.7％と、極めて高い値にも関わらず、教育支出における私費負担の割合はOECD各国平均の約2倍という現状があります。「経済格差の学力への影響」が指摘される中、保護者の多くもその影響を実感していることが調査でも明らかになりました。今号では、まさに今、教育現場でこうした課題と向き合っているみなさんと解決策を探ります。
- 子ども一人ひとりへのきめ細やかな教育を実現しよう! Vol.13(2012年)文部科学省は小学校1、2年生で実施した1クラス35人以下学級を公立小中学校全学年に拡充するとともに、様々な教育課題に対応するための教職員定数改善を計画的に行う方針を発表しました。なぜ今、きめ細やかな教育の実現が必要なのか、今回の文科省の方針には、これまでの保護者や教職員の声がどう生かされているのかなどをデータを交えて考えていきます。
- きめ細やかな教育の実現のために！ Vol.10(2010年)「日本の子どもたちに夢を!」を合言葉に、著名人のインタビューや教育課題を取り上げてきた本紙は、みなさまのおかげで、10号を迎えることができました。今号では、今までご登場いただいた方のご意見を元に、その軌跡を振り返りながら、「きめ細やかな教育の実現」の可能性を探ります。
- ゆきとどいた教育には何が必要？ Vol.5(2008年夏号)「子どもたちの教育環境をよくしたい」。保護者も教職員も学校も、みんながそう考えています。それには、何が必要なのでしょうか。学校は何を必要とし、保護者は何を望んでいるのか、そして、教職員はどう考えているのか…。「ゆきとどいた教育」の実現のために、みんなで考えてみませんか。
- みんなでめざそう！「豊かな教育」 Vol.4(2007年冬号)「格差社会」という言葉を最近、よく耳にします。これに関連し、家庭の経済力の差が子どもの教育に影響する「教育格差」が今、大きな感心を集めています。家庭や学校でどんなことが起きているのか、これからの日本の教育がどんな方向に進んでいったらいいのかを考えてみます。
