LINEやFacebookなどをはじめとするソーシャルメディアの台頭は、子どもたちのメディア環境を大きく変化させています。

　2013年度の総務省調査結果によると、10代のソーシャルメディアの一日の利用時間は、48・1分で、前年度の約2倍。この背景には、わずか1年で36・7%から63・3%と利用率が飛躍的に伸びたスマートフォンの普及があります。急激な変化は、子どもたちに新たなトラブルを生み、学校現場では、スマートフォンなどに関係する生徒指導上の問題が数多く発生しています（グラフ1）。メディアや機器の特性上、教職員や保護者の目が届きにくく、SNSなどに起因する児童被害も増加しています（グラフ2）。

　ここでは、子どもたちが巻き込まれる可能性のある代表的なリスクについて紹介します。

LINE疲れ

　LINE上のメッセージを受信者が読んだかどうかを送信者自身が確認できる「既読機能」によって、「早く返信しなくては」との強迫観念にかられたり、「既読が付いたのに返信されない」と心配したりして疲れてしまうこと。LINE上のいじめや仲間外れも社会問題となっている。

デジタルタトゥー

　デジタル上で記録され、公開された情報は半永久的に残り、閲覧される可能性があることから刺青に例えられる。この特性を理解せずに利用すると、自分や人を将来に渡り傷つけてしまう可能性がある。恋人との関係が破綻した腹いせに、過去にスマートフォンなどで撮影した写真や動画をネット上に公開する「リベンジポルノ」も、この種の問題。

　インターネットや携帯電話の普及に伴い、情報環境が大きく変化する中、2003年に高校で「情報」が必修科目化。小中学校では、総合学習の時間などを活用し、様々なとりくみが行われています。そんな教育現場が今、情報教育の核として注目する概念が、「情報モラル」と「メディア・リテラシー」です。専門家に話を聞きました。

岐阜聖徳学園大学　石原一彦さん
情報モラル教育を推進し情報倫理と情報安全を培う

　経済格差が広がる中、情報面でも情報をうまく使いこなせる情報強者と、情報にうとく、知らず知らずに利用されてしまう情報弱者が生まれています。学校での情報モラル教育が、今後ますます重要になってきます。

　情報モラル教育には、「情報倫理」「情報安全」という2つの側面があります。「ネット上の書き込みは、思いやりをもって」など、日常の道徳心やマナーを情報化社会の中でどう活用するかを考える「情報倫理」。肖像権や著作権、情報セキュリティなどデジタルメディアの特性を踏まえ、情報の安全性や危険性を考える「情報安全」です。

　ネット上では、意図に反して人や社会に大きな影響を及ぼす恐れがあります。まずは、特性を知り、自分の身を守る。さらに発信する場合は責任が伴うことを自覚する必要があります。

　情報モラル教育の教材の多くは、「こうしてはダメ、ああしてはダメ」というNG集ベースのいわゆる「禁止教材」です。ですが、これでは子どもたちは興味を持てないばかりか、的確な判断力も身につきません。むしろ積極的にパソコンやタブレットなどの端末を用いて、掲示板やチャットなどを疑似体験させ、実践的に著作権や肖像権の本質を子どもたち自らに考えさせるような授業がおすすめです。

　学校で実際に情報のやりとりを行いながら、望ましい情報活用のあり方を学んでいく。要は学校での疑似体験を通して「21世紀型」のコミュニケーション能力を身につける「生きる力」を育む学習と言えるでしょう。

弘前大学　森本洋介さん
メディア・リテラシー教育で情報を分析・評価する能力を

　「見るな」と言われれば、見たくなるのが人間の性。メディア・リテラシー教育では、様々な情報に触れざるを得ない中、「作り手の意図は何なのか」「誰がどんな目的で利用しているか」といった多角的な視点からメディアを読み解くことに重点を置きます。さらに、自分が情報の作り手となり発信する活動を表裏一体で進めることで、より正確に情報を分析し、評価できる能力を育むことができます。

　メディア・リテラシー教育を学校で実施する際は、年間計画、各時限の学習目標を立て、子どもが日常的に接しているような教材を選択します。これが何より重要で、同時に最も負担に感じる部分でもあるでしょう。

　最初は難しく考えず、教員自身の興味の範囲で、学習目標に合うと感じるものを選んでも構いません。テレビ番組やゲームなど、子どもたちの関心の高い題材をリサーチし、その中から教材を探すのもよいでしょう。

　テレビ番組やサイトを教材にしても、特別な手法は必要ありません。通常の国語の授業で、「各段落の意味を分析する」、「説明文全体の構成を理解する」といった手順で授業展開するのと同様に、教材内容に対して、教員が様々な観点から問題提起を行い、子どもの主体的なとりくみを促せばよいのです。