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　公益社団法人日本PTA全国協議会は平成14年度から継続して「子どもとメディアに関する意識調査」（全国の小5、中2生および児童生徒の保護者対象）を行っています。

　既刊の報告書によると、7割以上の保護者が「マスコミの情報をう呑みにせず批判的に捉える情報リテラシーを子どもに身につけさせたい」と回答（グラフ1）。

　一方、子どもたちは「インターネットの危険性やマナーを誰に教えてもらったか」の問いに、小学生の約8割、中学生の6割以上が「親」と回答しています（グラフ2）。

　同協議会の尾上浩一会長は、「スマホやネットなどのサイバー空間の脅威に対して、使用させる責任のある保護者が知らない、分らないではすまされない」。「持たせない」ではなく、生活ツールとして「持たせることを前提」に、「保護者が正しい使い方を学び、子どもたちに伝えていくことが大事だ」と語っています。

調査結果報告書は、同団体のホームページ
www.nippon-pta.or.jp からダウンロードできます。